そもそもひきこもりとは何なのでしょうか。定義らしきものをまったく設定せずにひきこもりの問題を考えることには無理があると思います。しかし、ひきこもりは厳密に定義することが難しい現象でもあります。１９９０年代後半以降、精神科医やカウンセラー、その他の民間支援者などによるひきこもりについての報告や著作が目立つようになってきました。





それぞれの人の考えるひきこもり像が示され、定義の問題を考えるための材料が少しずつ積み上げられてきました。この国ではひきこもり現象の存在が明らかにされていくにつれて、自分はひきこもりだと認識する人も増えてきました。孤独にこもり続けていた人たちがひきこもりという現象を知ることで、自らの問題や苦しみを把握し、表現する道具を手にしていったとも言えます。





しかし現在のところ、当事者それぞれがイメージするひきこもり像は必ずしも一致しているわけではありません。たとえば、「深夜のコンビニには行ける」といった限定的な外出のできる人がかなりいますが、そうした人から「わたしはひきこもりでしょうか」と疑問の出されることがあります。躁うつ病や社会恐怖などの診断を受けた人に「わたしもひきこもりに入りますか」と聞かれたこともありました。





ひきこもりは不可避的に曖昧さを含む、厳密に定義することの難しい現象なのでしょう。ひきこもりと非引きこもりを明確に分ける線は本質的にはありえないと思われます。つまり、その限界を踏まえながら便宜的に線を引くしかないのです。こうした便宜的な線引きは必然的に、決めつけの問題を引き起こします。





自分の状態をひきこもりと認識すべきかどうか迷っている一部の青年や、ひきこもりとしてくくられることを拒否したいと思っている一部の青年が、周囲から「あの人はひきこもりだ」と決めつけられてしまう問題です。しかし、社会的な援助体制を作り出したり偏見を取り除いたりしていくためには、ひきこもり問題をある程度特定し、社会に訴えていく作業はやはり必要だと思います。





その際、決めつけによる不利益を最小限にする対策の一つは、人々の抱く引きこもりのイメージをできるだけ多様で豊かなものにしていくことだと思います。援助の必要性は明らかです。本人は「抜け出したいけれど、抜け出せない」と苦しんでいる場合が多く、自分には生きている価値がないと思いつめたり、二度と社会には戻れないと絶望したりしている例が珍しくありません。





追いつめられた親から「わが子を殺そうと思いつめたこともある」という告白が聞かれることもあります。こじれてしまった場合は、自殺や家庭内暴力、親殺しや子殺しといった事態にまでつながりかねない面がありますし、実際、このようなことは全国で起きています。





何より家族ぐるみで脱出不能の悪循環に入り込んでしまう傾向があり、当の本人や家族だけの努力では抜け出しにくいという例が多いのです。引きこもりは心を豊かにする機会になりうるという楽観論も大事ですが、悪い事態を想定して必要な社会的援助を整備しておく姿勢も同時に大事なことです。





ひきこもりとは何かを説明した文章の中に、「家にひきこもっていること」「自宅に閉じこもっていること」という記述を見かけることは少なくありません。「ひきこもりとはひきこもっていることである」では説明にならないだろうと考えて、「社会活動から撤退していること」「社会参加していないこと」などと言いかえを試みるのですが、それでも曖昧な印象はぬぐえません。





すぐに「社会参加とは何か」「社会活動とはどこまでの活動をさすのか」という難題が浮かんできてしまうからです。社会参加や社会活動とは何なのかという問題の答えを確定させないと、ひきこもりとは何かという問題の答えは厳密には確定されてきません。





おそらくわたしがひきこもりとしてとらえようとしている問題は、それ自体で独立し、完結した領域にあるものではなく、時代ごとの社会のありようとの間で常に相互規定的な関係にある現象なのでしょう。なお、ひきこもりと非ひきこもりとの間に線を引く作業はたいてい、非ひきこもりである社会の多数派側の人々によって行われます。





多数派と少数派の間には明らかに力の強弱の違いがあるので、両者がどういう関係にあるかという点への注意は常に必要になるでしょう。そのためにもわたしたちは定義の前提から考えなければならないと思います。それはつまり、誰がなぜ何のために定義するのかという問題です。





不登校の場合は学校への参加状況が現象の焦点だったため、文部省（当時）が定義をし統計調査を担当することはほぼ当然視されました。ひきこもりは歴史的には主に不登校へ注がれるまなざしの中で「発見」されたものですが、国家行政のレベルで見てもひきこもりが最初に事業名に登場したのは１９９１年度の「ひきこもり・不登校児童福祉対策モデル事業」で、やはり不登校とセットでした。





事業名にある「ひきこもり」について担当者は「家にこもって外に出られない状態を表した言葉です。専門的な定義はありません。そういう子どもが増えたので、広く受け入れようということです」と説明していました。これは児童福祉法に基づく事業だったので援助対象は１８歳未満に限られ、事業の所管も文部省（当時）ではなく厚生省（当時）でした。





援助内容も教育というよりは精神保健の色合いが強かったのです。このときすでに精神保健的な視点の必要性が行政側によって認識されていたことになります。わたし自身はひきこもりについて、精神保健の視点からだけではなく、労働や教育などを含めた複数の視点から考察されるべき現象だと考えています。





たとえば、ひきこもりから抜け出すことを難しくさせている原因の一つは履歴書の「空白期間」の問題です。「雇用者はどうせ空白を否定的に見るだろう」と予測するために動き出しにくかったり、就職しようと決めても採用されなくて再び引きこもり続けたりという事態が現実にあり、ここには労働の視点からの考察が必要だと思われるのです。





ひきこもりを心の問題や家族関係の問題として理解しようとする傾向の持つ落とし穴がここにあります。労働や教育といった多様な視点の確保を前提としたうえで、具体的な定義をする役割については主として精神保健を中心とした援助者に期待する、そんな基本姿勢が現実的なのだろうとわたしは思います。





具体的には精神医学や心理学の専門家、民間援助機関などの人々がそれに当たります。厚生労働省の見解によれば、精神保健とは単に精神的疾病を防いだり治したりする活動だけではありません。精神保健の目指す健康とは、単に疾病のないことだけではなく、市民が社会で良い適応状態で生活できることなのです。その場合の適応とは単に環境に順応するのではなく、自ら環境を選択したり環境を作り変えたりすることをも含むとされています。





つまり精神保健とは「一般健康人の精神的健康の保持、向上を含むもの」であり、主に疾病に注目した「精神衛生」より広い概念なのです。１９５０年に制定された「精神衛生法」は８７年になると「精神保健法」に改称されました（９５年にはさらに精神保健福祉法に改称）。精神保健の概念が広がるにつれ、精神疾病ではない心の苦しみにも光が当てられやすくなりました。同時に、必ずしもひきこもりの当事者ではない「家族」の苦悩にも援助の光を当てやすくなってきています。





先にわたしは、ひきこもりが「発見」された背景に不登校へのまなざしの増加があったと記しましたが、地域に精神保健的なまなざしが浸透してきたことも「発見」の一背景に加えることが可能だと思います。精神科医や臨床心理士、福祉ワーカーなど多様な精神保健担当者によって注がれるまなざしです。