ひきこもり問題が生じる原因の一つに、親世代の背負った社会的・文化的な背景があるといえます。親世代は、大家族制度を封建的と批判して都会に出て、ホワイトカラー（会社員）になってニューファミリー（核家族）を形成しました。




経済成長という追い風によって、親世代は明るい未来（定年後）を描くことができたのです。しかし、父親が会社人間として追い込まれ、母親が専業主婦化する中で、父性不在と母性過剰をきたして、核家族のフ夫婦関係や親子関係は形骸化してしまいました。




父親は子育てに加わらないだけでなく、第２の息子として妻にぶら下がるようになり、子ども第一主義（跡取り）、成人後の同居主義など大家族的な家族関係が保たれてしまったのです。また、「民主的」を過剰に協調することで「本人任せ」という「自分勝手」を放置したといえます。




「子ども第一主義」は、過剰な世話によってひきこもりを長引かせます。「民主的」の過剰は、主体的を育てません。また「成人後の同居主義」は、我が子を家から切り離せない動きとして、ひきこもりの発生と長期化を招きます。以上の理由から、核家族もまた、大家族と同じように、子離れ親離れが苦手だったといえるのです。




家庭生活において、夫婦関係より子供への配慮が優先し、家庭生活の中心に置くことを「子ども第一主義」といいます。これは、核家族が、跡取りを大切にする大家族から出ているためと言えます。




子ども第一主義は、夫婦関係を疎遠にして、父親の会社人間化、仕事人間化を強めることになります。父親は「稼いで家族を養っている」ことを強調して、家庭での不在を正当化するようになります。家庭での父親不在は母子の密着を強めて、母子の共依存が成立するのです。




一旦成立した共依存は、意図的に取り組む以外は、きわめて解消しにくい状態となります。母娘の共依存を基にして生じるのが摂食障害であり、母子間、特に母息子の共依存を基にして、ひきこもりが生じるのです。共依存は、ひきこもりを長引かせる要因としても作用します。




５０歳の息子に添い寝してなだめる８０歳の母親など、いつまでも幼いころの母子関係のままになってしまうのです。このように、日本の子ども第一主義は、大家族側の跡取り意識に由来します。




愛情に基づいて離婚を繰り返す西洋文化圏の家庭でも「子供中心主義」と言われることがあります。これは「親が間違っても子供を大切に育て上げる」という市民意識の自覚に基づいているといえます。




父性中心主義は江戸時代や明治時代の支配思想とされますが、これは支配階級を中心に見受けられた現象であって、庶民社会では母性中心主義であったようです。




敗戦によって、父性中心主義は封建思想として否定され、戦後の民主教育を受けた世代が、現在の核家族の親となりました。この世代の父親たちは「一家の長」という考え方を排除して、子どもの世代に「民主的」な対応を心掛けてきたといえます。




自分の考えを伝えようとする父親は「議論好き」とか「意見を押し付ける」と言われて敬遠され、民主的な「友達家族」としてふるまう父親が歓迎されるようになりました。フロイトやユングのいう「決定は本人任せ」になるしかなく、そして「本人任せ」が「民主的」対応と誤解されてきたのです。




「出るまで待つ」「自己責任」の原則は不登校にまで拡大されましたが、現実には、不登校の２０％は、自力で外に出ることができなかったという結果になり、ひきこもりとなりました。「不登校・ひきこもり」も当事者の自由意志によるものとみなした時点で、親は手も足も出せなくなったのです。




過剰な「民主意識」をもつ「友達家族」の父親は、仕事の責任が重くなるとともに、家庭からさらに遠のきました。不登校・ひきこもりは、結果的に、戦後の民主的な核家族が、息子・娘らを社会化する力に問題があったことを示しているのです。




日本の核家族は、成人後の子の別居を原則とすることができませんでした。核家族が６０％を占めるようになった今、むしろ親たちには、我が子との同居を期待する「大家族願望」すら残っているようです。親の同居願望は、大家族制への郷愁とともに、夫婦関係づくりに不慣れな点にあると思われます。




成人したことの同居の増加は、結婚しないままに親元で生活する「パラサイト」現象にみることができます。大家族制では、親子同居はごく自然のことでした。大家族を否定して核家族を作った親たちが、成人したことの同居を否定しないことは、戦後核家族の限界と言えます。




夫の妻依存が強まる中で「夫の世話から離れたい」妻の願望による熟年離婚は増えていますが、子の同居によって離婚を避け「家庭の寿命」を伸ばすことも可能になります。




成人後の別居を原則とする文化圏では、若年失業などの経済的理由からの同居が増えても、ひきこもり問題は基本的には成立しないといわれています。




大家族制の残遺である「成人後の同居主義」が、ひきこもり問題を発生させ「ひきこもる」我が子を家から出すことをためらわせるのです。多くの母親は、我が子を家から話したくない本能的な願望と、出さないと一人前にできないという罪悪感の間で引き裂かれています。





本来は、青年期に達した我が子を家から出して社会化することは父親の役割です。１０代後半以降の進学や就職の世話までを、母親一人で担うこと自体が誤りなのです。「失われた世代」と呼ばれ、バブル崩壊後の就職氷河期にフリーターになった世代は、経済的な理由などから親と同居するようになっています。




フリーターからニートへ、ニートからひきこもりへ転ずることほどたやすいことはないという現実とともに、成人後の同居の増大が、今後の日本的家族の行方に大きく影響すると予測されるのです。