ひきこもり事例の相談に関わっていると、確かに親の支配性とか、子どもの「いい子ぶり」など、本人や家族についての問題が見えてきます。

しかし、相談場面では、問題をとらえる視点が援助によって変化をもたらすことのできる対象、言い換えれば目の前にいる来談者など、相談者の手が届く対象にかかわる事柄に限られやすいことに留意しなければなりません。

それは、このように似た現象が急速に増加するという場合には、その背景に個人や家族の問題を超えて、多くの人や家族が同じ誤りに陥りやすくなっている時代的要因があることを示唆している点についての注目です。

児童や思春期の心の問題の相談に携わる人たちが、しばしば口にすることですが、「世の中には、このような問題が起きるように子どもを育てる親はいない」ということです。

それなのに、未成年者が成長する過程で、いろいろ指摘されるような不具合が、どうしてこのように多数生じてしまうのでしょうか。

多くの家族や子どもたちが、このような問題を起こしやすいように仕向けられている時代的・社会的要因を明らかにし、その拘束からわたしたちを解き放つことが重要です。

このような視点に立って問題を考え、その知識を当事者たちが共有することは、親の過剰な責任感を緩和し、また、本人を過剰な自意識から解放することを助けることになると思われます。

特にひきこもりの場合には、本人や家族が自ら閉じ込めている殻を社会に向けて開くことがこの状態の改善にとっても重要と考えられます。

そこで、ここでは今日、わが国の社会が抱えてしまったいくつかの問題で、特にひきこもりとの関連が想定できることを取り上げてみましょう。

モラトリアムの延長

ひきこもりの第一の特徴は、一部の不登校事例が改善をみないまま長期化して、このような状態に陥るという点にあります。

そこで考えられるのは、独り立ちする年齢が実質的に上昇ないし遅延するという文化的状況のなかで、この現象が起きてきているという点です。

わが国の場合について考えてみると、今から約一世紀前（明治三三年）には、義務教育が尋常小学校の四年間だけで、それを卒業する一○歳になれば働くのが当然であり、むしろそれ以前から働きに出された児童も少なからずあったといわれています。

この義務教育の年限は、その後六年間という時代が半世紀の間続き、そして今から約五○年前の昭和二二年に、現行の六・三制による合計九年間の義務教育に移行します。

その後、昭和四○年代の終わりには、中学卒業時の高校進学率が九○パーセントを超え、高等学校が実質的な意味で義務教育化し、その期間の合計は一二年間になります。

この間が約二五年ですから、かなり急速な変化といえるでしょう。

さらに、これと並行して大学および短期大学など後期高等教育と呼ばれる段階への進学率も高校卒業者の五○パーセントに近づき、高等学校の教育はそこで完結するというよりは、大学等の後期高等教育の準備段階として位置づけられる傾向を強めていきます。

このような公的教育機関の長期化は、本来は社会で一人前に働くために習得しなければならない技術や知識の内容が複雑・高度化したことに伴うものであったはずなのですが、わが国では産業社会側の要請というより、親の高学歴志向によっているところが大きく、早くに職業に就きたい者のための道筋が十分整備されないままに進んでいきます。

そこには、早期就労型の進路を作ることが差別に通じるという戦後の教育界の議論が多分に影響していると思われます。

一方、多くの人の就学期間が一八歳という年齢にまで実質的に延長されると、個人の能力差や関心の違いが大きくなり、知的な関心が高い人を除いて授業という形の知的学習形式についていけない人が目立ち始め、その結果、高校に進学したものの一年を待たずに中途退学する人が増加し始めます。

そして、これらの高校中退者や進学をあきらめて就労した人の中には、高校の在籍が予定される年齢の間は、たとえば、夏になると退職するか怠休して、学生と同じように夏休みを楽しむ人が出てきました。

彼らは、一六歳、一七歳という年齢の間は、高校に通っていなくても一年生、二年生と数えていて高校卒業年齢に達するまでは親が養育すべき期間と考えていました。

このような感覚が生まれた背景には、親が苦労して子どもに高等教育を受けさせていた頃の「恩恵性」が失われて当然視されるようになり、いつの間にかこれが一種の権利のようになっていった経緯が認められます。

しかし、このような変化は必ずしも先進諸国に共通して見られる現象ではなく、わが国で顕著に見られる現象と考えてよいでしょう。

こうなると、教育期間の延長が、成人社会における自立のための準備期間という現実的な意味が薄れてきて、一部の若者にとっては単なる待ち時間になってしまいます。

そして、知的な能力に恵まれて大学に入学した人の中にも、有名大学に入学することだけを目標に頑張ってきて、将来何をするためにこの学部やこの学科に進学したのかがわからない学生が出てきます。

このような形でつくられた目標喪失の状態が、スチューデント・アパシーの生まれる背景にあると考えられています。

このとき、多少無責任に遊びの世界に子ども返りできる人は、この猶予期間を生かして、「適当に」過ごすことができ、そのなかで本来の自分に適した進路を見出したりすることもありますが、将来をまじめに考える人にとっては不安が募るのに出口が見えず、辛い時期となります。

その結果、さまざまな不適応行動や心身症などの反応を示すか、これまでに敷かれたレールの上を不安を押し殺してひた走り、本来の自分と向き合うことを先延ばしにします。

そして、この不適応行動の一種が不登校であり、先延ばしした場合の一例が成人後に始まるひきこもりであるといっていいでしょう。

このような現象は、知的な作業が苦手な人には早期に知的教育を終了し、自分の得意とする能力を試し、その技能を磨いて早期に就職する進路を準備して、そのような進路を選んだ人が生涯所得の面で大きな不利とならない社会をつくってこなかったことの結果といってよいのではないでしょうか。

本来、未成年者のための教育期間は、身体的にはすでに一人前になり、自立して働くことができる状態に達している若者が、いっそう高度の文明社会を目指すために編み出されたもので、心理学では「モラトリアム」という述語が当てられています。

この言葉は、もともとは経済用語で、債権・債務の実行を一定期間延期する措置のことでした。これを社会が若者に対して、彼らが今だ修行中の身であるという理由で、社会的責任を負わせたり、義務を履行させることを一時的に猶予するという意味で転用したものです。

この観点に立つと、モラトリアムを提供する人とモラトリアムを提供される人との間には、世代に基づく社会的地位の格差があり、モラトリアムを提供される人は早くその立場を脱したいと願い、モラトリアムを提供する人は自分の権限でモラトリアムを認める期間を伸縮できる立場にあったと考えられます。

先に、高等教育を授けることの恩恵性が失われて、一種の若者の権利のようなものとなったと述べたことは、この階層構造が失われた結果、モラトリアムが何時までも継続していられるようになりかねないことを意味しています。

ここにひきこもり状態が持続される素地があると考えられます。

そこで「彼らは甘えているのだから、厳しく対処すればよい」との意見が出てくるのですが、この意見にしたがって、ひきこもり状態を生みだす社会的条件や若者たちの自立のための訓練機会をしないままモラトリアムだけを打ち切るとすれば、ひきこもり事例の多くは、ホームレスとなって別の形で社会問題化する可能性があることを考えておかねばならないでしょう。