ひきこもりになる人の特徴
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ひきこもりになる人の特徴

 

 

 

 

ひきこもりになる人の特徴としては、ひきこもり期間は、関東自立就労支援センターへ来る相談者で言えば、半年~20年ぐらい、平均すると3年から7年ぐらいになります。公的、私的の機関を問わず、あちこちの相談機関で相談をしているケースが9割を占めます。この点において、わたしはこのようなひきこもりに対しての対応にはカウンセラーの側においても、実質的なアドバイスや訪問面談をすることが必要だと考えています。

 

 

 

ひきこもりの子どもを抱える家庭の場合、中流以上の家庭が多く、離婚や単身赴任などの特殊な事情はむしろ少ないといえます。それゆえ、ひきこもりは誰にでも起こり得る事象であり、わたしたちでも何かのショックをきっかけにひきこもる可能性は充分にあると思います。

 

 

 

わたしは、ひきこもりは本人にとって立ち直るのに必要な時間、心の療養状態なのだと解釈しています。それゆえ自己否定が強くなりがちで、自分の現状を許せず、他人に対してはその自己防衛反応が高くなり、情けない自分を他人に見せたくない思いを抱いたり、人間関係をうまく構築できなくなって、ひきこもりになるのだと思います。

 

 

 

さらに、ひきこもりの状態が長期化してしまうと、「こんな自分を周囲の人は変に思うだろう」「何をするにしてもひきこもってからの空白時間をどう穴埋めして、つじつまを合わせればよいのかわからない」「実質的な社会生活に必要な知識がない」、また学齢期にある人は「勉強に追いついていけない」「友達とうまく関係を築けない」などのさまざまな理由から社会へ出るのをためらっているのだと思います。

 

 

 

また、このようにうつうつとして、しかも睡眠が十分に取れず昼夜逆転の生活を続けていると、よけいに抑うつ状態や他の神経症状態を生じさせてしまいます。

 

 

 

当センターにも、抑うつ状態の人、視線恐怖の人(これは他人から自分へ向けられる視線が強く気になる人と、自分が他人を目がきつく他人に良く思われていないと思っている人の2通りがあります)、強迫性障害のように手を何度も洗い、家の中のものに一切触ることができなくて、家人にすべてやってもらう人などが相談に来ます。

 

 

 

そのような場合、わたしは必ず専門医への受診を勧め、心理的な部分のみケアする支援策をとっています。彼らに一致しているのが社交不安症(対人恐怖症)なのです。わたしが面接した個人やグループの人たちにとったアンケートの回答では、100%の人が、直接、間接的に対人恐怖を訴えています。

 

 

 

特に同世代の人とのコミュニケーションがとりづらく、自助グループなどで同世代の人と話ができても、この特別な枠の中の人たちだから話せるのであって、一般の社会では話せなくなってしまうとわたしに訴えます。

 

 

 

圧倒的多数で男子が多く、当センターに来る相談者では8対2くらいの割合に感じます。長男の比率が高いのは、初めての子育てで母親も不安が強くて力が入りすぎ、自分の育った環境と同じような状態で育てようとする意識が働きすぎるからだと思われます。

 

 

 

わたしの経験では、高学歴の親であるほど、自分を育ててくれた母親と同じような育て方をするという印象があります。しかし、時代の文化の流れは速く、母親世代の受けた文化と現在の文化では価値観がまったく違うと思われる場面も多々あります。いい子に育てられた彼らは、現代の文化に見合った育てられ方がされていないため、集団の中に入っていくことや、対人関係に違和感を感じてしまうのかもしれません。

 

 

 

最初に子どもに問題が起きる年齢は平均15歳前後が多く、それは中学3年から高校1年にかけての不登校生が1番多い年代に重なります。現代のこの学歴社会において、希望の高校に入学できなかった敗北感、加えて小学校高学年から感じ続けていた友達との違和感が家族の受験勉強でのプレッシャーと相まって、ここで力尽きてしまうのではないかと思われます。

 

 

 

ひきこもりのきっかけは、不登校からという形が多く、子ども自身が相談に来るよりまず母親が相談に来るケースが圧倒的に多いです。精神科よりもカウンセラーのほうが相談しやすいのかもしれません。その分、わたしは精神疾患ではないのかと感じたら、精神科・心療内科への受診をお勧めします。そのための精神科・心療内科の医師との連携は必要不可欠だと思っています。

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団体概要
団体名
関東自立就労支援センター
理事長:
大橋秀太
理事:
大畑健太
理事:
杉下真理
住所
東京都東久留米市浅間町1-12-9
TEL
042-424-7855
メール
ki6jt7@bma.biglobe.ne.jp
活動内容
・若年者の就労支援、
 学習 支援、生活訓練
・共同生活寮の運営
・教育相談の実施
・各種資格取得支援